文部科学省 平成29年度 大学の世界展開力強化事業 ~ロシア、インド等との大学間交流形成支援 ライフケア分野における日露ブリッジ人材育成: 主に極東地域の経済発展を目的として

NEWS・お知らせ

学生が日露学生フォーラムに参加

日本とロシアの大学生が両国に関するさまざまな問題についてオンラインで語り合う「第3回日露学生フォーラム」が9月12、13日に行われ、本学から3名の学生が参加しました。今回のフォーラムは、日露の大学間交流を展開する日露大学協会の下部組織である学生団体「日露学生連盟」が企画し、新潟大学が中心となって実施したものです。アフターコロナの時代を見据え、国籍・所属大学・専門分野・文化などの枠を超え、両国の学生が意見を出し合って新たな時代を切り拓いていくことをスローガンに掲げ、両国の57大学から100名を超える学生が参加しました。

 

 

本学からは、馬塲早紀子さん(文化社会学部ヨーロッパアメリカ学科3年次生)、マハッタナーノンド・ノッパメッドさん(工学部航空宇宙学科航空宇宙学専攻3年次生)、玉井一宇さん(大学院工学研究科機械工学専攻1年次生)が参加。初日は、「文化(食文化)」、「地域・国際問題」「学生活動」などのテーマについて両国の現状や課題を発表して相互の国についての理解を深めました。2日目には、「医学」「自然科学」「社会科学」などのグループに分かれてグループセッションを実施。医療分野では生活にかかわるさまざまな分野へのCovid-19の影響やワクチンと公衆衛生の現状などを議論、社会科学では両国が抱える健康問題や健康長寿を実現する理想都市などについて意見を交わし、その成果を発表しました。

 

 

馬場さんは、「今年8月に東海大学が行ったOnline Summer School2021に参加した際に、『もっとロシアの学生と交流したい』と思ったことがきっかけで応募しました。両国の学生たちと意見を交換する中で、こうした人たちとの交流を持ち続けたいと意欲が高まるとともに、ロシアの社会や文化、日本との違いなどについての理解も深められたと思います。留学の場合は、生活しながらその国の特徴などについて経験を通して学びますが、こうしたプログラムでは整理された情報を通して知識を得られるのがよいと感じています。これまでのプログラムを通して、ロシアへの関心がとても高まりました。より深く文化を感じるためにも、いつかロシアに留学したいと考えています」と話しています。

 

 

東海大学公式サイト https://www.u-tokai.ac.jp/news-section/49183/

世界展開力強化事業 中期HSE交換留学 募集開始 

大学の世界展開力強化事業「ライフケア分野における日露ブリッジ人材育成 主に極東地域の経済発展を目的として」では、2021年度中期交換留学プログラムを実施いたします。ロシアのライフケアや文化社会を現地から学ぶ絶好の機会です。

皆さんのご応募お待ちしております!!

 

応募期間が延長されました!エッセイの提出などでお困りの方、お気軽にご相談ください!!

 

国立研究大学高等経済学院 中期留学(英語

実施機関*国立研究大学高等経済学 (National Research University Higher School of Economics)

所在地 *ロシア連邦、モスクワ

期  間*2022年1月10日(月)~2022年3月31日(木)
募集人数*6名
補助金 *往復航空券費、授業料、寮費無料(一部自己負担が発生します。詳細は別途お知らせします)
募集〆切*2021年10月26日(火)12時まで

 

 

HSE募集要項2021_1019

 

応募アンケート

 

モチベーションエッセイ(高等経済学院用 英語)

 

 

医学部医学科の学生が新潟大学医学部主催のオンラインによる医学生交流プログラムに参加

医学部医学科2年次生の菅井優里さんと1年次生の小野村龍さんが、8月5日、6日にオンラインで行われた新潟大学医学部主催の「令和3年度夏期医学生交流プログラム」に参加しました。このプログラムは、同学部がロシアや中国などとの学生交流を推進し、国際舞台で活躍する医師の育成を目的として実施しているものです。海外からは、本学が文部科学省の平成29年度「大学の世界展開力強化事業」の採択を受けて展開している「ライフケア分野におけるブリッジ人材育成―主に極東地域の経済発展を目的として―」事業の連携大学であるモスクワ国立大学をはじめ、中国のハルビン医科大学、スリランカのペラデニア大学の学生らが参加。国内からは新潟大学、筑波大学、金沢大学の学生らが参加し、合計約30名が英語で交流ました。

 

 

初日は、自己紹介や各大学の紹介に続き、4~5人のグループに分かれてフリートーク。2日目には、「コロナ禍における学生生活」「医学教育」「医学生としての将来の展望」の3つをテーマについてグループで討議し、最後に結果を共有して全員でディスカッションしました。

 

 

菅井さんは、「国内外の医学生と英語で語り合える貴重な機会と考えて参加しました。各国の新型コロナ対応やワクチン接種の状況、大学の授業や病院実習の現状について知り、視野が広がりました。同時に、東海大について紹介したことで、『現代文明論』を学ぶ意義や医学部が目指す良医についてあらためて考えるとともに、先進的な医療を提供し続けている医学部付属病院について学ぶ機会にもなりました」と振り返ります。さらに、「活発に意見を述べる海外の学生から刺激を受けました。討議が盛り上がれば、より発展的に学習できることを実感できたのも収穫です。医学科の海外留学プログラムにも参加したいので、この経験を生かし、医学も英語もしっかりと学んでいきたい」と意欲を見せていました。

 

 

小野村さんは、「他大学の医学生と交流して勉学へのモチベーションを高めたい」と考えて参加。「医学教育に関する討議では、1年次から取り組む解剖学実習やクリニカルクラークシップ(診療参加型臨床実習)といった東海大の医学教育の特徴についてアピールするなど、積極的に発言するよう努めました。海外の学生たちは低学年のときから、“どの領域の医師になるか”“どんな医師になるか”といった目標が明確で、強い意思を保ちながらプロフェッショナルを目指していると感じ、その姿勢に啓発されました。自分の目標は、免疫細胞について研究し、医療に貢献することです。世界で活躍できる医師・研究者になるため、海外留学を視野に入れて勉学に励み、英語力も磨きたい」と抱負を語っていました。

 

 

モスクワ国立大学よりお知らせ

本学の連携大学であるモスクワ国立大学より、ロシア語フェスティバルのご案内が届きました。

詳細につきましては、添付の資料(ロシア語)をご覧ください。

 

2021 XI онл

 

Анкета участника

 

Online Summer School 最終日

Online Summer Schoolの最終日には、Student Forumの成果発表会を実施。6つのグループが2日間にわたって議論してきた成果をもとに、TechnologyやHealth & Sports、Food Industryなどの分野で両国が連携・協力できる事業計画を提案。各グループの発表終了後には、各事業の詳細やプランをさらに充実させるためのアイデア、実現に向けた課題の解決策などについて活発に意見を交わしました。

 

プレゼンテーション後には修了式も開催。本事業の責任者である山本佳男所長(語学教育センター)や山口滋ゼネラルマネージャー(ユニバーシティービューロー)、極東連邦大学のEvgeny Vlasov副学長補佐、極東連邦大学函館校のSergey Iliin先生らから学生たちの努力を称え、今後の活躍を期待する激励の言葉が送られました。

 

 

【各グループの提案概要】

 

グループA「Health & Sports」

両国間のスポーツ交流団体を設立して両国で盛んなフィギュアスケートや柔道、ロシアで盛んなアイスホッケーや日本の野球などの国際大会を開くほか、競技者や指導者の相互派遣、知見の交換などを行って競技でアマチュアからアスリートまでの競技力向上や市民の健康増進につなげるアイデアを提案。また、スポーツ選手や一般人のために両国のスポーツ栄養士が協力し、ダイエットプランを作る案も提示しました。

 

グループB「Food Industry」

人々の交流の場でもあり、異文化理解を深められるだけでなく、雇用も生み出す事業として「レストラン」に着目。両国のレストラン産業の状況や障がい者の雇用状況、学生の食事事情などを調査・検討した結果を踏まえ、日本とロシアの双方でポピュラーな料理をミックスした「ピロシキカツ丼」や「ポルシチ丼」を提供する学生向けレストランを東海大学の近くやウラジオストク市内に設けるプランを提案。障がい者施設や各大学などの協力も得ながら、多様性や共生の考え方も体現した施設とすると語りました。

 

グループC「Culture & Entertainment」

日露両国に豊富な文化資産があることに着目して、さまざまなタイプの観光プログラムを提案しました。両国間の観光業の現状や文化資産、両国で行われている観光イベントを調査。その結果をもとに、日本の温泉文化とロシア式サウナ「バーニャ(Banya)」文化を組み合わせた「バーニャ温泉」を設けて観光資源とする案や、両国で盛んな空道や空手、柔道などを双方の国で体験するSports Tourism、風光明媚な土地の自然を楽しみ、地域との交流を通して両国への理解を深めるEcological Tourismなどのプランを紹介。また、両国の余暇文化を体験する機会を提供し、互いの国に興味を持ったり、より深く知るために実際に渡航する国際ツーリズムにつなげる案を提案しました。

 

グループD「Education Science」

日露の経済連携の障壁となっている要因を、歴史や文化、習慣への相互理解が進んでいない点にあると分析。その問題を解決するオンラインプラットフォームの設立を提案しました。理解促進のためには、相互の歴史や文化、習慣などを深く学ぶオンラインコースを設け、正確な情報の発信やビジネスパーソン同士の対話を仲立ちする人材を育成。日露で関心の高いロボティクスや建築・デザインの分野を中心に企業や専門家による連携を促進し、その成果を発信するプランを提案しました。

 

グループE「Social Culture」

将来にわたって両国の交流を活性化させるプランとして、12歳から18歳までの子どもたちを対象にしたサマーキャンプを日本とロシアでそれぞれ行うことを提案しました。同様のプログラムを行っている類似団体の活動などを調査したほか、両国で相互の言語や文化を学んでいる生徒の数などをもとに、両国の理解が進んでいない現状を分析。キャンプ中には両国の家庭料理調理や言語学習、自然体験などを通して、子どもたちの社会性や自律性の涵養にもつなげ、文化的背景が違う人とコミュニケーションできる力を養うほか、日露の観光振興などにもつなげることを提案。大学や民間交流団体などプラン実現に向けて協力を求める組織・団体とそれぞれの役割なども分析しました。

 

グループF「Technology」

美容や創薬、工業、再生可能エネルギー、減災の各分野に関する最新の研究状況や日露の現状などを調査。Covid-19の世界的に流行してから両国で美容に対する関心が高まり、日露をはじめ世界中で新しい技術の開発が進んでいる現状や、ロシアに豊富に埋蔵しているレアアースを日本の高い精製技術で生成することでより効果的な利用が可能になること、放射線に汚染された土壌を取り除く機械と土から放射線を取り出す化学的手法の研究が両国で進んでいるなどを紹介し、両国が連携することで世界のQOL向上にも貢献できるとまとめました。

 

Online Summer School 6・7日目

Online Summer Schoolの6日目と7日目にあたる8月14・15日には、本学の教員による講義と、日露の学生が両国の連携の可能性について議論するStudent Forumを行いました。学生たちは「Health & Sports」「Food Industry」「Culture & Entertainment」「Education Science」「Social Culture」「Technology」の6グループに分かれて議論。初日からの授業で学んだ内容を参考にしつつ、16日のファイナルプレゼンテーションに向けて発表資料をまとめていきました。

 

14日は最初に、本学のヤロスラヴァ・グラディシェヴァ助教(ユニバーシティビューロー付(国際・ユーラシア担当)が、「New Paradigm of Socio-Economic Development: Human Resources, Needs, Space」について講義。近年、都市や地域の役割が大きく変化する中、「場所」や「空間」の概念やこれらの問題を扱う経済科学論と社会科学論も変わり、人々の生活にも大きな影響を与えていることを説明。そのうえで、Student Forumを進めるうえで理解しなければならない経済・社会開発、生活の質やライフケアなどの基礎知識、空間プロモーションや開発に必要な思考モデルについても説明しました。

 

続いて行われたStudent Forumでは、各グループで焦点を当てるテーマや提案の全体像について議論。各分野で両国が抱える課題や特徴などについて意見を出し合い理解を深めつつ、学生ならではの提案をワークシートにまとめていきました。翌15日は前日作成したワークシートをもとに、さらに意見を出し合い、手分けして発表資料を作成。発表に向けた練習もしながら内容の充実を図っていきました。

 

本プログラムでは12時から18時までが所定の時間になっていますが、学生たちはその時間をこえて議論を展開。お互いの文化や個々人の考え方の違いによる意見の違いをオンラインでのコミュニケーションで乗り越える難しさを経験しながら、どのグループも熱心にプランを練っていきました。

 

Online Summer School 5日目

Online Summer Schoolの5日目となる8月13日には、昨日に引き続きロシアの専門家による講義を行いました。講義では、サハリンの経済振興や極東地域の歴史、極東連邦大学函館校の取り組み、日ロ経済連携の現状と課題が語られ、講義終了後には学生との間で活発な質疑応答が行われました。

 

最初に、サハリン国立総合大学のTo Ken Sik先生が講義。「Economic Development of Sakhalin Region」と題して、サハリン地域振興に向けて現在進められている経済政策の概要と将来構想を解説しました。最初に、天然資源が豊富で経済的にもオイル・ガス産業が占める割合が高く、貿易面では日本の比重が韓国に続いて高い現状を解説。近年ではロシア政府が、新たな産業として水産資源の養殖や農業、観光業の振興に力を入れており、日本企業や北海道を中心とした自治体との連携も進んでいることを紹介しました。そのうえで、人々がより快適な環境の中で健康的な生活を送り、それぞれの能力を向上させる政策も推し進められており、日本企業のさらなる参入余地も大きいと語りました。

 

続いて、Ksenia Yeremenko先生(極東連邦大学)が、「History of Primorsky and Vladivostok City」のテーマで、ロシア革命以前の沿海州とウラジオストクの歴史について講義しました。17世紀までにシベリア全域にロシア帝国の領土が拡大し、1901年にシベリア鉄道が開通すると政治・経済・文化のあらゆる面でシベリア地域が発展した紹介。また、1860年に開設されたウラジオストクはロシア中央部とアジアを結ぶ商業拠点として発展し、中国人・韓国人・日本人といったアジア人住民も増加していったことを説明。日本人商人がロシアの海産物を日本に輸出する一方、食料品やビールなどをウラジオストクで販売していたことや、日本人にとっては「最も近いヨーロッパ」として認識されていたことなども紹介しました。

3つめの講義では、Sergey Iliin先生(極東連邦大学函館校)が、「History of Establishment of Hakodate Branch of Far Eastern Federal University and cooperation with TOKAI Universities」のテーマで講義。1939年にウラジオストクが閉鎖都市となって以後初めて、本学の海洋調査研修船「望星丸」が88年に入港したエピソードや日本とロシアの交流に重要な役割を果たしてきたことを背景に、函館に学校が設立されたことを紹介。日本で唯一のロシア型高等教育機関である同校が提供している教育プログラムの概要や2008年に開設された函館ロシアセンターの活動についても解説しました。

 

最後の講義では、Yana Mishenko先生(モスクワ国立総合大学)が、「Russia – Japanese International Cooperation: Economic Aspects in the Framework of Asia Pacific Global and Regional Dialogue」について講義しました。北方領土問題を中心とした日露の外交関係と経済協力の歴史を概観したのち、2016年に両国首脳によって結ばれた「八項目の協力プラン」の意義や成果を説明。「政経分離」の原則のもと今後さらに経済交流を活性化させることの重要性や実現に向けた課題、方策などについて、地政学的な状況や国際情勢を踏まえながら解説しました。

 

Online Summer School 4日目

Online Summer Schoolの4日目の8月12日は、本プログラムで連携しているロシア側の大学の専門家による講義を実施しました。本日の授業では、極東地域を中心としたロシアの経済や外交、日ロの経済交流、両国の地域振興政策について解説。講義には教員と学生によるディスカッションも取り入れられ、学生からも活発な質問や意見が出されていました。

 

最初に、Kirill Kolesnichenko先生(極東連邦大学)が「A Socioeconomic Dimension of the Russian Far East」のテーマで講義し、ロシア極東地域の地理・歴史・経済について多角的な側面から解説。この地域が歴史的に抱えている課題やその解決に向けた経済政策、海外とのパートナーとの連携事業、将来構想などについて概説しました。

 

続いて、Andrey Kozinets先生(同上)が、「Major Driving Forces of Russian Foreign Policy」と題して、ロシアの外交政策について講義。1992年以降、西欧諸国との連携を高め、96年から東アジア地域との経済連携を深めてきた歴史を紹介。豊富な天然資源を有し、東アジア地域の窓口となる極東地域の重要性について解説し、東アジア諸国の首脳が集う「極東経済フォーラム」や多国間の合弁事業などを通じて進められてきたASEAN諸国との経済連携とその成果を紹介しました

 

また、Denis Perederin先生(国立研究大学高等経済学院)は、「Russian-Japanese Business Contacts: Local and Glocal Challenges」と題して日露の経済連携について講義。歴史的な背景として、ソビエト時代の日ソ貿易・協力分野について紹介したのち、日本企業がロシア国内でビジネスをするうえで障壁となっている要因を解説。ロシア国内の事情や文化的な背景を考慮した形でビジネスを展開している日本企業の成功事例を交えながら、日本におけるロシアビジネスの現状や今後の展望について語りました。

 

最後に、Olga Merkusheva先生(モスクワ国立大学)が、「Regional policy in Japan and Russia: Cross-country comparison and cooperation」のテーマで日露の地域振興政策について講義しました。最初に、地域振興政策の概念や現代社会における課題、政策立案のフロー、ポスト工業化時代にある21世紀における考え方を紹介。その後、日本とロシアの地域振興政策の歴史的な展開や課題、両国政府が打ち出している政策を解説し、北海道とサハリン州の事例を交えながらこの分野での両国連携の可能性について語りました。

 

Online Summer School 3日目

Online Summer Schoolの3日目は、昨日に引き続き本学の教員による2つ講義を行いました。

最初に、堀澤早霧講師(情報技術センター)が、「Improvement of the QOL from the Flap of a Butterfly’s Wings」のテーマで講義。生物学と工学を融合させて昆虫や鳥類の飛翔メカニズムを解明し、ドローンなどの小型飛翔ロボットなどの開発に生かす研究を紹介しました。講義では、東海大学を卒業後、アメリカの研究機関などで働き、高速度カメラや三次元モーションキャプチャー技術を使って明らかにしてきた成果を紹介し、「一つのものを見る時には、対象を複数の視点で見るよう心掛けてほしい。それによって新たな可能性が開けます」と語りました。

続いて加藤明准教授(医学部医学科)が、「From Eyes to Brain」と題して講義。脳と運動向上の関係について、マウスを使った実験の成果を解説しました。なかでも視点を固定させる眼球運動に着目した実験の結果、短期のトレーニングと休息を組み合わせたプログラムを行うことでより高い効果が得られることが明らかになったことを紹介。また、ストレスや体調、飲酒の有無などによっても眼球の運動能が影響を受けていることも紹介しました。

 

Online Summer School 2日目

Online Summer Schoolの2日目は、本学の教員による科学技術とヘルスケアに関する授業を実施しました。

 

最初に、山口滋教授(理学部物理学科・ユニバーシティービューロ―ゼネラルマネージャー)が「Basics of Lasers and their Applications」のテーマで講義しました。1960年に発明されレーザーが、さまざまな分野で応用されていることを紹介。近年では、アンチエイジングなどQOL(Quality of Life)を向上させるために有用なレーザーも開発されていることに触れつつ、技術シーズを実際に応用するまでの研究開発プロセスについても解説しました。

 

続いて、蔵本文乃准教授(東海大学医療技術短期大学)は、「Health Promotion Plan and Social Security System in Japan」について講義。日本社会の高齢化が進む中、健康寿命をどう伸ばすかが課題となっている実情と、その対策として政府が打ち出している「健康日本21」の概要を解説。生活習慣の改善や健康を維持できる社会環境の整備など5つのゴールを掲げつつ、禁煙の推進やバランスの良い食生活の推奨、歯の健康維持などを進めていることを紹介しました。また、日本の健康長寿社会を支えている社会保険制度についても説明。低価格で高度な医療を受けられることや医療機関を患者自身が選べるといった特徴があると語りました。

 

最後に山本佳男教授(工学部精密工学科・語学教育センター所長)が、「Great East Japan Earthquake: What Happened Then and the Scars Left」と題して講義しました。2011年3月11日に発生した東日本大震災において甚大な被害をもたらした三陸地方の津波と福島第一原子力発電所の放射線被害をとりあげ、発生直後のみならず10年経った今も地域の人々の生活に影響を与え続けている現状を説明。また、東京電力福島第一原子力発電所の事故発生後には、高い放射線環境下で状況把握も十分にできない中、各所でロボット技術が応用されたことについて、実例を交えて紹介しました。